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デジタルがサステナブルな未来を創る デジタルがサステナブルな未来を創る

あらゆる分野でグローバル化が進んだ今日、企業は様々な変化にさらされています。 サステナビリティへの取組みもその大きな変化の一つです。2015年12月のCOP21においてパリ協定が採択されてから、各国政府は次々とカーボンニュートラル宣言を表明しています。

SBTiやTCFDやRE100、CDPなど様々なイニシアティブが立上げられ、企業も積極的に参加することが求められるようになってきました。これらを受けて、グローバル企業は次々とイニシアティブへコミットし、カーボンニュートラル宣言を行っています。この流れは加速しており、日本企業においてもカーボンニュートラルを含めたサステナビリティへの取組みは避けては通れない流れになっています。

持続可能性を高めていくためには自社に閉じた取組みだけではなく、サプライチェーン全体で取り組んでいかなくてはなりません。そのため、サプライチェーンマネジメントにはこれまでのようにQCDや効率性の向上だけでなく、調達・生産・物流などそのすべての活動において地球環境への配慮の他、法令順守、公平・公正な取引など社会的責任に対する取組みを評価及び情報開示を行うことが求められています。

サステナビリティへの取組みを積極的に行うことが、これからの企業競争力の源泉になると私たちは考えています。

サプライチェーンにサステナブルな仕組みを組み込む

気候変動対策をはじめとして、生物多様性、自然資本の保護など地球環境の保全と回復、人権や労働問題などの社会課題への対応などサプライチェーンマネジメントに求められる役割はこれまで以上に複雑化しています。

サステナブルサプライチェーンプラットフォームはそれらの課題に対して様々なソリューションを提供して、お客様のサプライチェーンにサステナブルな仕組みを組み込むことをご支援しています。

TCFD提言に賛同しています。
TCFD(気候変動関連財務情報開示タスクフォース)とは、地峡温暖化の緩和を目的に、企業の気候変動関連情報の具体的な開示を推奨する組織です。弊社もこのTCFD提言に賛同し、その枠組みの則って気候変動関連のリスク・機会に関する四項目を開示しています。
Green x Digitalコンソーシアムの正会員です。
Green x Digitalコンソーシアムは、電子情報技術産業協会(JEITA)が事務局を務める企業のカーボンニュートラル化の促進と産業・社会の変革につながる新たなデジタルソリューションの創出・実装に向けた活動を推進するコンソーシアムです。
よくあるご質問 FAQ
導入を希望していますが、どこから始めたらよいのかわからず不安です。
現状の課題などをヒアリングし、専門のコンサルタントがソリューションの導入に向けた最適なプロセスのご案内を差し上げております。
無料でお見積りをお出しできますので、お気軽にお問合せください。
どのくらいの費用がかかりますか?
月額料金のサブスクリプションで提供しております。
お客様に合った最適なソリューションのご提案を差し上げますので、問い合わせフォームよりお問い合わせください。
利用拠点数やユーザー数によって費用は変動しますか?
基本的に変動しません。
GHGモニタリングは、1報告単位で1ライセンスとなりますので、例えばホールディングスでの報告の場合、1ライセンスで複数の事業会社の算定や分析を行うことができます。より詳細なご案内が必要な場合は、問い合わせフォームよりお問い合わせください。
導入からサービス開始までどれくらい期間がかかりますか?
アプリケーションの利用は最短2週間程度で可能となります。
クラウディオでは初期導入サービスとしてアプリケーションを使った運用確立までを伴走型でサポートしており、実際に運用を回し始めるまでに1~2ヶ月程度でご案内しております。
導入後のサポートはメールのみでしょうか?
お電話でもWeb会議でも、必要に応じて対面でも対応いたします。
標準サポートとして定期的にお打合せを設定し、運用上の課題をお聞きした上で改善に向けてアドバイスさせて頂きます。
自社個別にシステムのカスタマイズはできますか?
標準サポートの中で機能改善についてもお聞きした上で、積極的に採用しております。
クラウドサービスであり個別のカスタマイズは対応できかねますが、ESG経営に関する対応は他社様も同じ課題をお持ちであることが多く、機能改善で運用課題を解決して頂いております。
新たな法規制やGHG排出係数に対応できますか?
はい、対応いたします。
特にGHG排出係数については、企業によって年度開始時点の最新係数で算定するケースや、年度締め時点の最新係数で排出量を洗い替えるケースがありますが、どちらにも対応できます。
過去の算定済GHG排出量をシステムに登録して経年比較に使うことはできますか?
できます。初期導入サービスとして追加ご料金なく、過去データ移行をお手伝いしております。
お客様自身で入力の練習として入れて頂くこともできます。いずれのケースでも、過去の排出量が変わらないよう、当時の係数で登録することができます。